レジャー白書2017概要を発表 観光・行楽部門は対前年比0・3％減 VR（仮想現実）のや外国人対応がカギ

2017年7月25日（火） 発信

日本生産性本部（茂木友三郎会長）はこのほど、レジャー白書2017（2016年度）の概要について発表した。

　発表された概要によると、余暇市場全体の市場規模は対前年比2・0％の減少となり、70兆9940億円だった。観光・行楽部門は11年以来の同0・3％微減の10兆5560億円。同部門は「自動車関連」と「国内観光・行楽」に細分されており、「国内観光・行楽」カテゴリーは同1・1％の増加となっている。とくに、ホテルと遊園地・レジャーランド、鉄道が好調。旅館はそれらに続く1・2％の増加だった。今後のキーワードとして、個人別対応と、参加体験対応、外国人対応が挙げられた。

■個人別、参加体験、外国人対応をするためには？

説明する山口教授（桜美林大学　経済・経営学系　ビジネスマネジメント学群ビジネスマネジメント学類）
　外国人観光客（インバウンド）の増加にもかかわらず、観光・行楽部門で減少に転じた理由として、調査分析を担当した桜美林大学の山口有次教授は、「伸び悩んだ国内航空や貸切バスなど、国内旅行に特化した分野についても今後は、インバウンドの取り込みに注力する傾向が強まるはずだ」と、消費増達成のためには、外国人の取り込み方法を工夫する必要があるという見解。
　参加体験や個人別対応の具体策として、VR（仮想現実）を挙げた山口教授。都市型のエンターテインメントであるため、地域での普及は難しいものの、インバウンドの取り込み対策としては有効との考えを示した。

日本生産性本部の余暇創研、志村武範主幹研究員も登壇。昨年度の傾向を中心に解説した。